目次
最近話題になっている暗合通貨、仮想通貨について気になったので、
情報を集めて、整理して行こうと思います。
そして、暗合通貨や仮想通貨の将来性にまで言及できたらいいなと思います。
非常にわかりづらくなってしまいましたが、以下では、整理と共に僕の考えも一緒に述べられている箇所があります。
時間がある時に、「まとめ」として、まとめていけたらと思います。
また、間違った情報や勘違いしている内容があれば、気軽にコメントなどでご連絡ください。
仮想通貨、暗合通貨とは何か?
先に仮想通貨とは何か?という問いに答えるとしたら、
暗号技術を利用したネット上の通貨ということができます。
日本語では仮想通貨で十分通じますが、暗号技術を使っていることもあり、
暗号という意味のクリプト(crypto)と通貨という意味のカレンシー(currency)を組み合わせて、クリプトカレンシー(crypto currency)と呼ばれています。
また、日本語で考えてしまうと、デジタル通貨や電子通貨(digital currency)という意味になったり、仮想通貨を英語で考えるとvirtual currencyとも言えますが、専門家の間や外国では、クリプトカレンシー(crypto currency)と呼ばれることが多かったりします。
さらに、注意すべき呼び方として、デジタル通貨・電子通貨があります。
それは、デジタル通貨や電子通貨と呼んでしまうと、パスモやスイカ、楽天Edy、nanacoなどの電子マネーと同じような意味を指してしまうことがあるからです。
これはとても範囲の広い言葉です。
つまり、デジタル通貨(電子通貨)という呼び方は仮想通貨及び、パスモやスイカ、楽天Edy、nanacoなど多くのものを含んだ通貨を指します。
一方、仮想通貨や暗号通貨は、ビットコインやイーサリアム、リップルなどの電子通貨のみを指します。(以下、仮想通貨とします)
だから、ビットコインのような通貨を言いたい時は、仮想通貨という言葉を使うとわかりやすくなります。
他方で、仮想通貨というとビットコインを想像すると思いますが、ビットコイン以外の仮想通貨であるイーサリアム、リップルはアルトコイン(altcoin:オルトコインともいう)と言われています。
仮想通貨の仕組みはどのようになっているのか?
この問いに関しては、仮想通貨はどのような技術で成り立っているのか?という問いに変えて考えることができます。
実は細かく見ていくと、仮想通貨の中でもビットコイン、リップル、その他の仮想通貨で使われている技術には違いがあります。
しかし、主にビットコインの技術を見ていけば、仮想通貨の基本的な技術はわかると思うので、今回はビットコインに焦点を当てて述べていこうと思います。
ビットコインで使われている特徴的な技術及びシステムには
・P2P(peer-to-peer,ピアートゥーピア)
・PoW(Proof of Work)
・ブロックチェーン
があります。
P2P(peer-to-peer,ピアートゥーピア)
理解しやすくするために、先にP2Pの対義語であるクライアントーサーバ方式の説明をします。
クライアントーサーバ方式は、クライアントとサーバーで機能が分離されています。
また、クライアントとサーバーは一対一(もしくは対多数)の関係で成り立っていて、一つのサーバーで一つ以上のクライアントと情報をやりとりします。
だから、あるクライアントが別のクライアントと連絡を取りたい時は、一度、サーバーを通して、別のクライアントと連絡をとる必要があります。
『クライアント−サーバ方式』
対して、P2Pは、ネットワークに接続された端末同士が、対等な立場・機能として、直接通信し合う方式です。
一般的な特徴として、クライアントーサーバ方式はネットワークが大きくなった時、アクセスが集中してサーバ側への負担が大きくなるのですが、P2Pは負担を全体に分散させるので、負担は小さくなります。
一方でデメリットもありますが、気になる方は以下でチェックしてみてください。
『P2P』
PoW(Proof of Work)
このプルーフオブワークというものは、P2Pの中のシステムです。英語の通り仕事の承認といった意味になります。
というのも、ある計算問題を先に解いた人に発言権という権利が渡されます。
その発言権とは、各取引をあるブロックにまとめたものです。
そのブロックを計算し、取引の承認ができた人は対価を得ます。
順番としてまとめると以下の通りです。
①ある計算問題を先に解いた人に発言権という権利が渡されます
②ブロックを計算し、取引の承認ができた人は対価を得ます。
この対価を得る行為はマイニングと呼ばれています。
対価は、ビットコインです。(ビットコインにおいては)
この取引はコインベースと呼ばれています。
また、ビットコインのネットワークに偽の情報を認めさせるためには、過半数の発言権を得なければならないという条件があります。そのため、過去のデータを改ざんしたりするのはコンピューターの能力や消費エネルギーを考えると現実的ではありません。
ブロックチェーン
この技術は分散型台帳技術とも呼ばれています。
ビットコインのブロックチェーンとは、ビットコインを誰から誰に送ったかということを記録しているものです。つまり、データです。
その様子が四角い箱をチェーンのようにつなげているように見えるので、ブロックチェーンと呼ばれています。
また、 この記録は誰か特定の一人が記録しているわけではなく、ビットコインのネットワークに参加しているコンピューターに分散して記録されています。
この様子から分散型台帳技術と呼ばれているのです。
小まとめ
ここまでビットコインに利用されている各技術やシステムについて述べてきました。
少し複雑だと思うので、ここで一旦まとめてみたいと思います。
情報のやりとりの方式として、みんなで立場と機能を対等にしていきましょう!というのが、P2Pです。
次に、P2P内でやりとりされているデータの信ぴょう性の承認する行為をプルーフオブワーク(PoW)と言います。
最後に、以上のシステムを利用して得た各取引のデータをブロックチェーンと呼びます。(P2PとPoWを含めた全体としてのブロックチェーンという意味でも使われているので、話し手の意味を読み取ることが重要)
なぜ仮想通貨は注目されているのか?
投機対象として注目を浴びているのがほとんどだと思います。
しかし、国際間の取引において、手数料が低い、決済のスピードが従来の現金や銀行を仲介とした取引よりも早いなどといった高い利便性といった理由から、現在普及している通貨の代わりに仮想通貨でサービスのなどの取引をするということが将来的に起こるということが想像に難しくないのではないでしょうか。
だからといって、仮想通貨自体が完璧なものというわけではなく、問題もあります。また、ビットコインが将来的にさらに普及するということは言えません。
その理由については、ここでは述べずに、後述させていただこうと思います。
どのような用途があるのか?
実店舗のサービスのやりとりや、ネット上のサービスのやりとりにおいて使われている。実店舗のサービスに比べて、ネット上のサービスにおいて利用されている割合が高いと予想できるが、客観的なデータが集められていないので、具体的な明言は避けたい。今のところ、普及率はそれほど高くはないと思われる。
どのくらいの種類の仮想通貨が存在しているのか?
2017年8月29日現在で、865種類の仮想通貨が存在しています。
そして、仮想通貨の取引所は5329カ所あります。
仮想通貨全体での時価総額は、約1611億ドルです。
そのうちビットコインが占める割合は、45%です。
なお、時価総額100万ドル以上の通貨は248ある。
データはこちらから参照させてただきました↓
どのように仮想通貨を手に入れることができるのか?
一般的には、仮想通貨の取引所で手に入れることができます。
また、取引所で購入した仮想通貨はウォレットと呼ばれるアプリケーションで管理します。
下のサイトは、日本で取引高が1番高い仮想通貨の取引所です。
他にもありますが、これを知っておけば特に問題はないかと思われます。
仮想通貨にはどのような問題があるのか?(ビットコインに関して)
今回はビットコインに関しての問題を取り上げて行こうと思います。
一般的に言われていることは、
・ビットコインの支払いについて
・ブロックの生成に関して
・マイニングに関して
・管理者に関して
・価格の変動に関して
・流通貨幣量の限界
などが挙げられます。
・ビットコインの支払いについて
ビットコインの支払いには10分かかってしまうという問題。
10分は短いと考えることも可能だが、生活上の支払いや普段の消費活動において、支払いに10分を要することは非常に不便。
最終的な承認を得られるまでには60分もの時間を要することがある。
・ブロックの生成に関して
ブロックには約2000のトランザクション(取引)が含まれている。
実は、ブロックのトランザクションを処理することにはたいしてエネルギーはかからない。対して、ブロックの生成には多くのエネルギーが必要になる。
結論からいえば、個人がビットコインをマイニングして稼ぐことは非常に困難である。
・マイニングに関して
現在、マイニングをしている人々の多くが中国によるものであって、非常にバランスが悪い。ビットコインに関する提案などをする際に、よりマイニングをしている地域の人の方が発言力が強いため、政治的な観点からみるとバランスが悪いと言える。
また、マイニングをしている人々が中国に集中しているということは、ビットコインを稼いでいる人が中国に集中していることでもある。
そうなると、中国の動きが価格やビットコインへの動きに強い影響を与えることになるので、注意が必要である。
・管理者に関して
ビットコインに関しては、中央管理者は存在しない。しかし、仮想通貨には、中央管理者のあるものも存在している。
どちらも一長一短あるので、今後さらに情報を収集して整理する必要がある。(僕自身の問題です。)
僕の考え方としては、中央管理者がいる場合は、現実の経済状況に合わせて通貨の発行の量を増やしたり減らしたりできるので、応用が効く。一方で、中央管理者の判断一つで仮想通貨の価値そのものが変化したりするので、慎重な姿勢が必要。
逆に、ない場合は現実の経済状況に合わせて通貨の発行量を調整することができない。一方で、中央管理者がいないことである国から国家としての干渉を受けることがなく(法律としてはあるでしょう)、様々な意味(自由な用途、どこからの金かわからなくても)で比較的自由な取引ができる。
・価格の変動に関して
ビットコインは普通の通貨と同じように需要と供給によって価格が決まっている。
2016年は中国、2017年では日本の急激な資金流入によって、価格の急上昇につながっている。また、ビットコインの分裂騒動によって、価格の変動が急落したりなどと価格の変動が非常に激しい。
なので、現時点で一般消費材に対して使うお金としてはあまり適していないかもしれない。しかし、これは国家として安定していない国の通貨にも当てはまることなので、仮想通貨だけの特徴ではない。
・流通貨幣量の限界
実は、ビットコインの発行量は2100万BTC(ビットコインの単位:BTC)と決まっています。そのうち、すでに発行されいているのは約1600万BTCです。
そのため、ビットコイン一つで様々なサービスの価値交換としての役割を担うのは、難しいかもしれません。
仮想通貨の将来性について?
仮想通貨は将来、財やサービスを交換するための媒体として活躍する日がくるかもしれません。
さらに、銀行のような以前の体制と比べてコストがかからないので、様々な取引に伴う手数料は圧倒的に安くなるはずです。特に国際間の取引に関する手数料は大きく安くなるはずです。そうなると、一層、経済のグローバル化は進むことでしょう。
しかし、現状ではどの仮想通貨が主な媒体として活躍するかはわかりません。
通常の通貨と比べて仮想通貨であることに意味的な違いはそこまで大きくないばかりでなく、仮想通貨であることの方がメリットが大きいと思うのです。
なので、仮想通貨は存続すると言えるが、どの通貨が存続するかまでは現状では予想ができません。ただし、ビットコインには貨幣流通量限界もあるので、今後、マイニングをしている人の意思によって、手数料の値上げが起きる可能性もあります。
そうなると、一定のユーザは違う仮想通貨へ乗り換えをするでしょう。
今後としては、一定の様々な仮想通貨が共に存在していくようになるのがもっとも現実的な方向かと思います。
なぜ仮想通貨に価値があると思われているのか?
そもそも、普通の通貨に通貨の額面通りの価値がないことからわかるように、通貨は額面通りの価値があるとみんなに思われることによって、価値が生じます。
仮想通貨も同じで、 みんなに価値があると思われることによって、価値が生じます。
特に、みんなが持てば持つだけ持っている通貨の価値に対して信用が上がっていきます。信用が上がっていけば、価値も同じように上昇します。このような現象を「ネットワーク外部性」といったりしますが、仮想通貨の価値の源泉は、このネットワーク外部性にあると言えます。
他方で、計算をしてマイニングをすることで、仮想通貨を稼ぐことができることからパソコンの計算能力が価値の源泉であると言う説もあります。
仮想通貨に関しての情報収集の参考までに
仮想通貨に興味があってすでに情報収集している人は、様々な情報があることに気づくと思います。
しかし、その情報の出所が非常に曖昧であるものも多くあります。
よくわからないものであるからこそ、ある程度の信頼できる情報に基づいて様々な判断をしたいものです。
そこで、今回ははじめに暗号通貨・仮想通貨及び技術などを研究している人を探してみることにしました。つまり、暗号通貨・仮想通貨及びその周辺技術の研究者です。あとは、研究機関も探すことにします。
暗号通貨・仮想通貨の研究者
1:岡田仁志准教授
2:山崎重一郎教授
ブログはこちら↓
3:高木聡一郎教授
などなど。。。
研究機関や協会
こちらは、事業者向けの協会で一般人にはあまり情報を公開していません。
2:三菱UFJリサーチ&コンサルティングなどのシンクタンク
3:その他様々な研究機関がレポートなどを出しているので、以下を参考までに。